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コロナウィルス感染禍と今後の蓄電池の需要の関係
- 2020.09.08
- コラム
2020年1月頃から武漢肺炎という名前で認知された新型コロナウィルス感染症は、はじめのうちは海外の怖い噂話のような扱いで報道されていましたが、日に日に日本での感染が確認され、感染拡大と重症患者や死者の増加、医療の対応などで私たちの暮らしに大きく影響されてきました。
それと共に、職場や学校などでも変化が起こり、マスクやトイレットペーパーの買い占めなどの社会現象を伴って私たちは色々な経験をしています。
しかしそのまま日本中で経済活動を止めてゆくわけにはいかず、自粛要請の解除に伴って学校は開始され、お店も再開され、会社も通常営業へ戻りつつあります。
社会への大きな影響を与えたこの新型コロナウィルス感染症から、私たちの暮らしは少しずつ変化していきますが、さて、家庭用蓄電池を検討されている方にとってはどのような変化になるのかを考えてみようと思います。
目次
在宅率の上昇と、電気料金の負担上昇
兎にも角にも、「３密」を回避できるかを元にこれまでの新型コロナウィルス感染症からの失敗事例と成功事例が挙げられてきました。
集団で密室に居ることが感染の危険性を上げてしまうという性質を理解し、感染の危険性を低く保つことがポイントになります。
自粛要請の解除後も、一時は学校の休校、職場の閉鎖が行われ、その後も学生の夏休みの短縮や授業時間の短縮が行われ、テーマパークなども閉鎖されており、今年度から各世帯の在宅人数や在宅時間は大きく伸びたと考えられます。
そして、今後は皆の在宅時間が増えていくと、電気料金に対して負担が発生します。
単純に電気の使用量が増えるため電気代が増えるのです。
家に居れば居るほど、家の電気を消費するのは仕方がないことですので、電気代は上がります。
ただでさえ、所得の下がってしまうことを危惧されている方も多い昨今、この電気料金の負担は家計にダメージが大きいです。
節電などを取り組むこともできますが、最低限で必要な冷蔵庫や冷暖房などの電気を減らすのは当然限界がありますし、継続して節約することが難しいでしょう。
時代の流れを汲んで、在宅ワーク用の製品などが沢山紹介されていますが、大幅に節電ができる製品などはいきなり登場するものでもなく、どうすればいいのか悩みどころです。
蓄電池を付けている世帯で、より大きなメリットが考えられる
仮にオール電化のような深夜割引の電気料金にされていて、太陽光発電で電気を創電している世帯でも、蓄電池が無ければ不完全だと言えます。
やはり在宅時間が増えることによって電気代が多くかかってしまいます。
太陽光発電で電気を創電していても、陽が昇っている間のリアルタイムでしか自家消費されませんので、朝や夕方などの特に電気を多く消費する時間帯や、さらに在宅率の上がる雨の日などには大きな効果が出ないことが多いのです。
そこへ蓄電池があると、朝や夕方などの特に電気を多く消費する時間帯にも、天候が雨などで発電しない時間帯にも太陽光発電による電力を自家消費することができます。
これで電力の自家消費率を上げ、電気料金が下がるので、在宅率が上がっても電気代の上がりにくい状態にできるのです。
メリット優先で蓄電池を付けたとしても、停電時にも利用できて一挙両得！
現在、台風10号の影響で、鹿児島県・熊本県・長崎県のかなり多くの世帯で長期的になるであろう停電が起こっています。
広い範囲で停電が起これば起こるほど、復旧の処置が遅くなり、冷蔵庫の中はダメになり、暑さで体調を崩します。
長期的に停電すると、避難所で生活することも有り得ますが、避難所は自宅に比べて新型コロナウィルスの感染の危険性はどうしても上がってしまいます。
仮に、在宅率による電気代の対策として蓄電池を導入されていたとすると、その場合はこのような停電の不便も無く、安全な自宅で過ごすことができます。
まとめ：新しい生活習慣の1つとして、家庭用蓄電池の導入を！
新型コロナウィルス感染症だけでなく、世界中で様々な耐性菌が発見されており、これらは万が一人体に感染が広がった時、ワクチンなどの有効な対抗手段がありません。
新型コロナウィルスにしても、世界的な撲滅は現実的ではないという考えから「共存」という考え方が報じられている通り、適切なマスクの着用や発熱時の行動などがこのまま常識として認知されれば、以前よりも在宅時間の長くなったこの暮らしがアベレージになるでしょう。
そこへ、毎年のように台風による長期停電が発生しているのですから、蓄電池の導入を迷われている方などは、今一度前向きに検討されてみてはいかがでしょうか？
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